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「最近の米国大衆薬及びヘルスケアカテゴリー」 |
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◆2005年度OTCカテゴリー業態別売上げ
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| 2005年度は大衆薬カテゴリーメーカーにとって良い年であった。ドラッグトア、スーパーマーケット、ディスカウントストアと、どの業態も売上げを伸ばしたが、これはスイッチされた大衆薬が無い2005年度の状況下での記録だ。 全体では前年比3.9%成長したが、その中でもドラッグストアが最も伸びて4.9%の成長を記録した。逆にスーパーマーケットは、食に力を入れているため成長率が低かった。ドラッグストアは僅かだが構成比を0.1ポイント上げた。スーパーマーケットはシェアを0.7ポイント落とし、ディスカウントストアは0.6ポイント上げた。驚くべきは、世界一の小売業ウォルマートが一社で123億ドルを上げ、前年比5.2%の成長を記録したことだ。しかもその一社の大衆薬カテゴリーの売上げはドラッグストアトータルの売上げより多いということだ。日本のドラッグストアは売上げの30%を大衆薬で占めているが、その大衆薬の販売規制が緩和されることになった。専門性を高めることもせず、カウンセリングにも力を入れないとなると、米国のように大衆薬の一番の販路をディスカウントストアという他の業態に奪われる危険性がある。 下記の表は大衆薬およびヘルスケアカテゴリーの売上げ順位である。大衆薬カテゴリーの売上げ順位は小売業トータルで見ると、(一位)風邪薬(タブレット)、(2位)内服鎮痛剤、(3位)歯磨き、(4位)ミネラルサプリメント、(5位)胃薬、(6位)生理用品、(7位)アイレンズケアという順番になる。しかしドラッグストア業態で見てみると、(1位)風邪薬(タブレット)、(2位)内服鎮痛剤、(3位)ミネラルサプリメント、(4位)胃薬、(5位)アイレンズケア、(6位)マルチビタミン、(7位)風邪薬(リキッド/パウダー)である。それらの商品群はいずれもドラッグストア業態が約50%というトップのシェアを占めており、カウンセリングなどを必要とする専門性の高い商品群である。一方カウンセリングなどの必要度が低い商品群になると他の業態に奪われている。 |
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| カテゴリーにおける大きな動きとして風邪薬がある。昨年の後半からSudafedブランドのようなPseudoephedrine(PSE)の成分を含んだ風邪薬はセルフ売場から薬剤師カウンターの後ろに陳列され、薬剤師を通してしか販売出来なくなったことだ。しかし風邪をひく人が多かったためそのようなマイナスの状況下でも風邪薬の売上げは良かった。しかし他の成分もそのような対象になる可能性があるので、将来的には風邪薬の売上げに影響を与える可能性がある。 ダイエットに関してだが、米国の160百万人は肥満と判定されているが、肥満度を10%減少することで心臓病や糖尿病による死亡率を60%も下げられるという調査結果もある。ウエイトコントロール市場が縮小されているが、それはエフェドラ成分の入った商品の販売禁止措置以来、それに代わる魅力的な代替品が市場化されなかったことによる。ローカーブブームの終焉によって人々がダイエット関連商品に再度戻ってくることが予測されているため、今後の市場拡大が期待されている。新しい方向性としてはダイエットをしながら美しくなれるという商品の開発だ。ヘアー、スキン、そしてネイルに十分な栄養素を与えしかも美しくなるNVという商品(NxCare社)がアップスケールダイエット商品として導入され注目されている。また製薬メーカーの中にはウエイトロスに効果のある大衆薬を今年市場化する計画がある。 米国デンタル協会が歯周病予防におけるマウスウォッシュの効果を報告した。歯周病は糖尿病や心臓病など色々な病気の原因になると報道されたことから、中高年の歯周病予防として歯間清掃の重要性が見直されており、マウスウォッシュの市場が広がっている。 |
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